Job Director R16
活用事例

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タスクスケジューラによるバッチファイルの管理から置き換え

バッチファイルの管理を Job Director に置き換えることで、実行状況の把握や予実管理が簡単にできるため、属人化を解消できます。

導入前の課題

バッチファイルが正常に動作したかわからない。

タスクスケジューラは、バッチファイルを実行させるだけのため、成功したか失敗したか判断できない。

 

失敗時の原因切り分けや復旧に時間がかかる。

実行ログが残らないため、失敗時にはバッチファイルが動作した結果を一つずつ確認するため、原因切り分けや復旧に時間がかかっている。

 

バッチファイルの数が多く、スケジュール管理が煩雑である。

バッチファイルを同時に実行したり、バッチファイルで生成したファイルをもとに次のバッチファイルを実行したりするため、実行時間を予測してスケジューリングしなければならない。

導入後の効果

バッチファイルの実行結果がわかるようになった。

バッチファイルの動作ログは、トラッカーで確認可能。万が一の失敗時にもログがあるため、迅速な原因解明を実現。

 

失敗しても自動でリカバリーされる。

ジョブが失敗した場合、予めどのような処理を実行するか指定できるリカバリー設定が可能。
また、メール通知も可能なため、失敗したことにすぐに気がつくことができる。

 

業務フローにあわせて、簡単にスケジュールできる。

「1 業務フロー = 1 ジョブネットワーク」としてスケジューリングでき、ジョブの並列処理やファイル待ち合わせなども可能なため、、実行時間を考えずにスケジューリング可能。

Job Director への切り替えで運用コストを削減

 ジョブ管理に特化することで、低価格の買い切りライセンスでご提供。さらに年間保守契約不要のインシデントサポート制度を採用しているため、2年目以降の保守コストも大幅に削減できます。

導入前の課題

使用しない機能が多く、ライセンスが割高である。

統合運用管理ツールは、多機能であるがゆえに使用しない機能も多く、実際の利用状況に対して、ライセンスコストが高くなりがちである。

 

利用しない保守コストの負担が大きい。

サポートの利用の有無に関わらず、年間保守契約が必要なため、保守コストだけで高額になってしまう。

導入後の効果

必要な機能に限定されており、ライセンスコストを削減できた。

ジョブ管理に特化しているため、低価格の買い切りライセンスで購入可能。

 

サポートの費用は利用する分だけのため、保守コストを大幅に削減できた。

年間保守契約不要のインシデントサポート制度のため、サポートが必要な時に必要な分だけ購入することが可能。

※インシデントサポートについては「インシデントサポートについて」をご確認ください。

RPA のスケジュール管理として活用

RPA のスケジュール管理として Job Director を活用することで、RPA における実行手順である「シナリオ」を集中的に管理できます。

導入前の課題

シナリオの管理を手動で行っている。

シナリオ実行を手動で行っているため、属人化から抜け出せないでいる。純正の RPA 管理ソリューションで解決できるが、高額なため導入に踏み切れない。

導入後の効果

シナリオを自動実行できる。

シナリオ実行をジョブネットワークに組み込むことで自動実行を実現。また、シナリオが成功したか失敗したかをトラッカーより一覧で確認可能。

 

シナリオの前処理と後処理も自動化できる。

ジョブネットワークとして管理するため、他のジョブとの組み合わせが可能。例えば、業務アプリケーションが出力したファイルを RPA で加工し、別のアプリケーションに入力するといったフローの自動化を実現。

パブリッククラウドのコスト削減ツールとして活用

従量課金制のパブリッククラウド上に存在する不要なインスタントを自動停止させることで、予期せぬコスト増加を抑制できます。

導入前の課題

運用コストが高額である。

従量課金制のため、利用していないときは手動で停止する運用をしているが、停止漏れがあった場合、サービスの利用料金が想定以上に高騰してしまう。

 

自動化のハードルが高い。

API を利用すれば サービスの起動や停止を自動化できることはわかっているが、サービス独自のコマンドに関する知識が必要で、自動化を実現できない。

導入後の効果

運用コストを最適化。

インスタンスやサービスの起動や停止をスケジューリングできるため、サービスの利用料金を最適化。また、自動で制御できるため、運用工数も削減可能。

 

専門知識不要で自動化を実現。

AWS や Azure 専用の制御部品を標準で用意しているため、サービス独自の知識がなくても自動化を実現可能。

 

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